騒音迷惑行為への対抗手段実行 騒音調査会社(騒音計測・記録)編のおさらい
騒音迷惑行為への対抗手段実行 騒音調査会社(騒音計測・記録)編では、騒音迷惑行為を行う入居者の対策として、騒音調査を行う会社を探し、実際に調査をしてもらうところまでを記事しました。
今回の記事ではその後の対応について書いていきたいと思います。
騒音調査会社による騒音測定・記録の結果
騒音調査会社による騒音の測定・計測・記録調査では、調査時間帯の問題で期待する調査結果を得ることができませんでした。
しかし、騒音調査会社との打ち合わせ及び、納品された報告書により、情報をどのように集めて取りまとめれば証拠として利用できるかを把握することができました。
騒音調査会社の利用についての考えなど
騒音調査会社を利用する際の一番のデメリットは、長期間調査をすると調査期間・調査時間に比例して費用が高くなってしまうことです。
実際、今回のアパートでの調査では、2時間で18万円かかっています。
しかし、アパートやマンションの騒音は、不定期に発生しますので、特定の時間帯だけ調査を行っても騒音実態が測定・計測・記録・録音できるわけではありません。
今回のアパートで唯一成功した録音については、一定音量以上の音で記録を開始するPCMレコーダーを無人の部屋に設置して録音しました。
同じ要領で、無人の部屋に集音機材を設置し、長期間無人の環境で発生する音の測定・計測・記録・録音ができないか考えました。
様々な方法を模索した結果、ある一つの方法にたどり着きました。
騒音調査システムの設計・構築
アイディアを紙にまとめ、騒音調査・測定システムを設計しました。
プログラマー大家の本領発揮です。
騒音調査・測定システム設計する中で、期待する機能に漏れや不備がないかを確認しましたが、設計上では期待通りの情報が測定・計測・記録・録音できることが確認できました。
その後、必要な機材を買い集め、早速自宅で、騒音調査・測定システムを構築し必要なソフトウェアを構成・設定してみました。
すると、なんということでしょう！！
騒音を無人で測定・計測・記録・録音する騒音調査・測定システムが完成し、期待どおりに動作しました。
このシステムを騒音調査対象の環境に設置すれば、わざわざ人員が張り付かなくてもずっと騒音の測定・計測・記録・録音ができる！！
正直、機材費は安くはありませんでしたが、できることを考慮すると費用対効果は抜群に良いといえます。
2時間で18万円に比べると、機材費はもっと安く、その機材で構築した騒音調査・測定システムを設置すれば、2時間と言わず、1週間でも1ヶ月でも無人で騒音の測定・計測・記録・録音ができるのです。
更に、一番のポイントは、発生した騒音の音圧レベル（デシベル）が発生日時とともに記録されるだけではなく、その日時に同期した録音も行われるため、生音源と測定・計測した音圧レベルが合わせて記録として残るのです。
騒音調査会社の場合、音質・音種については調査人員がメモに記すのみであったやり方と比べると、完全に客観的な情報として記録ができるため、より証拠として活用しやすい結果になるはずです。
独自開発の騒音調査システムを設置して測定・計測・記録・録音を同時に開始
早速、この騒音調査・測定システムを実際に騒音迷惑行為が行われているアパートに設置しました。
さらに、設置後、不定期にデータをチェックできるよう、インターネット回線（LTE回線）経由でリモートアクセスし、騒音調査システムを操作しデータを遠隔から収集できるような環境も整備しました。
リモートアクセスには、Google Chromeのリモートデスクトップを活用しました。
騒音調査・測定システムを約3週間設置し、アパートで発生する騒音を測定・計測・記録・録音しました。
騒音調査システムでの測定・計測・記録・録音データを回収した結果
騒音調査・測定システムから日々データを回収しておりました。
最終的に3週間分の測定・記録・録音データが取得できたので、データの内容を確認していくと、明らかに人を不快・不安にする騒音は約2日に1回発生しており、基準値を超える騒音は、ほぼ毎日発生していることが判明しました。
それも、発生時間帯は早朝と深夜でしたので、他のご入居者や近隣住民の方々は睡眠を妨害されている可能性がかなり高く、ストレスになっていることが予想されました。
独自の騒音調査結果と今後について
ようやく騒音実態の把握に加え、騒音迷惑行為の証拠がデータ記録として残すことができました。
この証拠を基にまずは、きちんと実態を伝えた上で騒音迷惑行為の差止請求を行っていきます。
まずは騒音迷惑行為を行っている本人へ事実とともに差し止めを求めることがとても重要です。
訴訟や強制退去などの手続きは、時間と労力、そして費用がかかります。まずは、騒音迷惑行為の実態・事実をきちんと記録に収めて騒音迷惑行為を行っている人に対して差し止めを求めることが一番費用対効果が大きい方法だと考えています。
しかし、それでも解決できない場合は当事者間ではなく裁判や強制執行という社会の仕組みを活用していくことになっていきます。
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